いのちをつなぐチャリティーマルシェ

東北の企業の他、生産者、ミュージシャン、シェフなど多様な協力者に支えられているチャリティーマルシェ
東北の企業の他、生産者、ミュージシャン、シェフなど多様な協力者に支えられているチャリティーマルシェ

東日本大震災直後の3月22日に札幌で開催され、以降も毎年3月、9月に続けられているマルシェ(市場)イベント。農家や食品メーカー、飲食店などが出店し、売上を被災地に送るという活動を継続している。

実行委員長は、当時北海道庁勤務の今野徹さん(現在農林水産省)。震災直後、被害の深刻さが増していく中、問題意識を共有する公務員の仲間と「みんなでつくる震災被災者支援情報サイト」を震災翌日の12日に開設した。正確で広範かつ迅速な情報更新こそ、いまここでできる被災者支援になるはず、という想いからだった。

一方で、農家の友人からも「自分たちにできることはないか?」と問いかけがあった。開通したばかりの札幌駅から大通への地下歩行空間で第1回目のチャリティーマルシェを開催。急な話にもかかわらず30以上の農家が集まり約50万円の売上は全額、日本赤十字社に寄付した。

同年秋には2回目を開催。岩手県陸前高田市の老舗醤油醸造会社の娘さんが北海道大学に在学中という縁をきっかけに、被災地からの出店も始まり、以後毎回10社近くの東北の企業が参加する。来道した被災地の出店者は「北海道でここまでやってくれているとは思わなかった」と述懐した。現在は、野菜や道産チーズ、東北企業の物販の他、市内レストランのシェフが提供するタパス(小皿料理)、被災地のいまを伝える写真展、チャリティーライブ開催など、復興支援のシンボルとして定着している。

2014年3月のマルシェの売り上げは約170万円。決して少額ではないものの、金額自体が大きな力を持つほどではない。だが今野さんは語る。「震災を忘れない、風化させないという北海道の生産者たちの想いに、買い物という行為の中で消費者が応える。想いを重ねあわせたお金を被災地に送り、志あるお金を循環させる「志金循環」にこそ、このマルシェの意義はあるんです」。農家やレストランのシェフからは「東北の人たちに貢献できるチャンスをありがとう」との言葉も。今野さんたちは、最低でも震災から10年は続けようと、仲間と話している。(加藤久人)


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